トリノでのこれまでの５大会が成功を収めたことを受け契約を延長

ロンドン発 — ATPとFITP（イタリアテニス・パデル連盟）は本日、Nitto ATPファイナルズを2027年までトリノで開催することを発表しました。

今回の契約延長は、これまでトリノで開催された５大会が大きな成功を収めたことを受けて決定されました。2026年11月には６度目の大会開催が予定されており、ATPにとって最も成功を収めている開催都市とのパートナーシップのひとつとして、その歴史をさらに積み重ねることになります。

2021年に初めてトリノで開催されて以来、Nitto ATPファイナルズは、コート内外で大きな成功を収めてきました。2025年大会では、前年比９％増となる過去最高の229,879人の観客を動員しました。決勝戦は700万人がテレビ中継を視聴し、イタリアのテレビ史上最多のテニス中継の視聴者数を記録しました。また、世界全体では、ATPのソーシャルメディアで大会関連動画が２億1,800万回再生され、2024年比で67％増加しました。

賞金総額も過去最高となる1,550万ドルに達し、無敗でタイトルを獲得したヤニク・シナーは507万ドルを獲得、これは大会史上最高額の優勝賞金となりました。

2026年大会では、ファン、選手、パートナー企業の体験価値をさらに高めるため、さまざまな改善が行われます。ファンビレッジには観客が自由に見学できる新しい練習コートが設置され、試合前に調整する選手たちをより間近で見ることができるようになります。また、イナルピ・アリーナの座席数は13,500席以上に拡大されます。さらに、コートサイドには新たに４つのテラス席が設けられるほか、アリーナ内のホスピタリティエリアも充実し、パートナー企業やゲストに向けた、より上質な観戦体験が提供されます。

ATPとFITPは、今回の契約延長により、引き続き大会の発展を推進し、この大会が世界有数の年間スポーツイベントのひとつであり、ATPツアーのシーズン最終戦であるという地位を確固たるものにしていきます。

ATP会長 アンドレア・ガウデンツィ氏のコメント：
「ATPツアーを代表するこの大会は、トリノで年々発展を続けています。世界中のファンを魅了し、世界のトップ選手たちのプレーを届け、世界最高水準のファン体験を提供してきました。この５年間で、トリノは Nitto ATPファイナルズと切っても切り離せない存在となり、大会を新たな高みへと押し上げてくれました。賞金総額、観客動員数、テレビ視聴者数などで数々の記録を更新できたことは、FITP、トリノ市、Nitto（日東電工株式会社）、そして大会を支えるすべてのパートナーの皆さまの献身的な取り組みの成果です。この勢いを今後も共に発展させていけることを大変うれしく思います」

FITP会長 アンジェロ・ビナーギ氏のコメント：
「トリノは長年にわたり、Nitto ATPファイナルズにとって素晴らしい開催都市であることを証明してきました。そのため、2027年も引き続きトリノで開催することを決定しました。これは、この街、この地域、そして多大な情熱と専門知識を持って大会を支えてきた関係機関やパートナーの継続性と信頼に基づく選択です。彼らの尽力が、この大会を世界のテニスカレンダーの中でも最も高く評価されるイベントのひとつへと押し上げてきました。

トリノを2027年の開催地として確定できたことで、私たちは将来を見据えた計画をより大きな志を持って進めることができます。また、この大会を受け入れ、発展させてきた地域との絆をさらに強めることができます。2026年大会のチケット販売が、すでに非常に好調であることが、Nitto ATPファイナルズがイタリア国内外のファンの心をしっかりとつかんでいる証です。これは、イタリアのスポーツ界、そして国全体にとって大きな価値を持つこのプロジェクトへの投資を今後も続けていくうえで、これ以上ない励みとなっています」

日東電工株式会社 代表取締役 取締役会長 CEO 髙﨑秀雄氏のコメント：
「日東電工は、ATP、FITP、トリノ市、そして地域の皆さまから、Nitto ATPファイナルズに対して継続的なご支援をいただいていることに、心より感謝申し上げます。2021年以降、Nitto ATPファイナルズはトリノの街とともに成長し、世界的な存在感を着実に高めながら、世界中のファンを魅了する世界最高峰の大会へと発展してきました。歴史と文化に彩られた美しい街トリノで、2027年も大会がさらなる飛躍を遂げ、世界中のファンに感動を届け続けることを心より願っています」

Nitto ATPファイナルズは2030年までイタリアで開催され、Nitto（日東電工株式会社）は、その期間を通じてタイトルパートナーを務めます。なお、2028年以降の開催地については、引き続き検討が進められており、詳細については追って発表される予定です。